コロナ禍におけるテイクアウト・Uber Eats・モバイルオーダーへのSCの対応

NEWS 2021/05/11

2020年に始まったコロナショックから早1年。コロナ禍における外出自粛や巣ごもり消費は、我々にとってもはや当たり前の日常となりつつあります。コロナが収束する気配は未だ不透明であり、2021年に入ってからも首都圏を中心に２、３回目の緊急事態宣言がなされるなど、感染防止のために不要不急の外食や旅行、ショッピングなどを控える流れは今もなお続いています。

外出を自粛する動きは、飲食店や小売店などにとって大きな打撃であったことは言うまでもありません。感染への不安から客足が遠のいたり、営業時間の短縮を迫られたり、といった逆風の中、少しでも客足を取り戻そうとソーシャルディスタンスの工夫や来場者制限など、独自の取り組みをする店舗も多く見られます。

そうした試みの1つとして飲食店で行われるようになったのが「テイクアウト」や「Uber Eats (デリバリー)」、「モバイルオーダー」などへの対応です。個人経営やチェーンのショップだけでなく、大手ショッピングモールや百貨店などでも導入され、特にアプリを利用したモバイルサービスは、次世代のスタンダードモデルになるとも言われています。

たとえばテイクアウトは、電話やアプリまたは店舗の注文カウンターにてあらかじめ購入したい商品を伝えておき、支払い後に商品を持ち帰って食べるというシステム。空席を待つ必要がなく、時間を指定しておけば待ち時間ゼロ、店員と顧客の接触機会を減らすことができる、といった点がメリットです。

一方モバイルオーダーは、大手ファストフード店でも採用されているように、注文から支払いまでをアプリで完結できるほか、店舗によってはデリバリーのサービスまで付帯しているところもあるようです。

消費者はアプリ上に表示されるメニュー表を見ながらじっくりと商品を検討することが可能、店舗側は商品の手配に専念できるため、非常に合理的なシステムであると言えるでしょう。

ここ最近だとUber Eatsのような、注文・配達プラットフォームアプリを利用したデリバリーサービスを導入するショップも増加。いずれの形態でも注文から商品提供までを効率的かつスムーズに行えるため、店舗側と顧客側双方に便利なシステムなのです。

これまで持ち帰りや配達などに対応していなかったショップでは、「コロナ禍」という時代の潮流や経営維持の面から導入せざるを得ないと判断する店舗も少なくないかもしれません。

しかし、コロナという見えない敵が「次世代のオーダー＆デリバリーシステム」を普及させる追い風となったことは間違いないでしょう。