商業施設におけるアパレル店舗の苦境
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新型コロナウイルスの感染拡大による外出自粛の影響もあり「買い物は全てオンラインショッピングで済ませる」、「必要最低限の買い物以外は出かけない」といった人が増加、リアル店舗は大きな打撃を受けました。御多分に漏れず商業施設に入るアパレル店舗も同様の傾向にあり、資金繰りの厳しさや今後の先行き不安から、事業縮小や人員整理を余儀なくされ閉鎖に追い込まれる店舗も少なくありません。
しかしこれまで厳格に行われていた外出自粛の風潮から、「外出時の徹底した感染対策」へと人々の考え方がシフトされ商業施設にも客足が戻りつつあります。
とはいえ、コロナ前の客足には及んでいないのが現実。苦戦が強いられる中、商業施設のアパレル店舗は今後どのように経営をしていけばよいのでしょうか。
そもそも新型コロナウイルスの感染拡大の影響が出る前から、アパレル業界は低迷状態だと言われてきました。
その背景には、
・オンラインショッピングの普及
・「高価格・高品質」から「低価格・機能性」を求める全体ニーズの変化
・人々の価値観の多様化
・少子高齢化による購買人口の減少
といったものが考えられます。
こうした中、新型コロナウイルス感染拡大の影響による「半強制的な営業自粛要請」や「経済的不安による買い控え」などで業界の更なる低迷に拍車をかける結果となりました。リアル店舗の低迷に対抗する措置として、店舗に足を運ばずとも手軽に買い物が楽しめるオンラインショップに力を入れるアパレル店舗も増加傾向にあるようです。
しかしその一方、リアル店舗では「実際に試着が可能」「様々な商品を手に取って検討できる」「店頭でのサービスが受けられる」といったメリットが見直されているのも事実。
さらに最近では「SNSでの発信」や「マーケティング能力の高い人材採用」を行い、一定の人気やカリスマを持つ店員に自社商品を宣伝させることによって、根強いファン層からの売上だけでなく継続的なリピーター獲得へつなげることにつなげています。
アフターコロナにおけるアパレル店舗の経営では、マーケティング能力に長けたスタッフや高いホスピタリティサービスができる人材を確保し、商品以上の付加価値を提供することが必要です。オンラインショップの運営と並行してリアル店舗での収益を確保するとともに、「前のめり」な戦略が打てるかどうかが、アパレル店舗の生命線を分けると言っても過言ではありません。