eスポーツのコンテンツ集客力
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LANパーティの中から生まれたとされる「eスポーツ」は、1990年代後半から欧米では高額な賞金がかけられた世界規模の大会も開催され、参加者の中にはアマチュアから年収1億円を超えるプロゲーマーまで含まれる。
日本においては、2000年頃から日本初のeスポーツ企業が創業され、スポーツ専用施設がオープンするなどし、2018年2月には乱立する団体を統合する形で「日本eスポーツ連合」が設立された。
また、「ユーザーフレンドリーシップを重視し誰もが楽しめる」ということをコンセプトに、2018年5月に新団体「日本eスポーツリーグ協会（JeSA）」が発足している。
ゲームをオンラインで繋いで対戦形式によって勝敗を決めるeスポーツ。
22年のアジア競技大会の正式種目として採用が決まり、24年のパリ五輪の新種目候補にも挙がっている。国内でも「競技スポーツ」としての認知が高まっている。
eスポーツ市場規模は、前年比127％の61.2億円で、“eスポーツ元年”とされる18年～19年にかけて、大手企業の参入が相次ぎ市場の伸長が続いている。
20年～23年の年間平均成長率は約26％と予測しており、5Gの開始によってモバイルのeスポーツが活発化することや、家庭用ゲーム機・PC向けeスポーツタイトルが今後モバイル端末でも展開されると見込まれることから、さらにeスポーツ市場の拡大が予測される。
市場の注目度が高まる中、eスポーツを活用した地域振興や街の賑わい作りにも注目が集まっている。
富山県は競技団体や地元テレビ局と組んで、19年9月に5G実証実験を兼ねた「トヤマゲーマーズデイ2019 5Gコロシアム」を高岡市で主催した。
会場は北陸新幹線新高岡駅から徒歩10分の県内最大級のイベントホールで2日間で大会参加者、来場者含め約3500人が集まった。また、約700人の大会参加者（プレイヤー）のうち4割は、県外からの参加だった。
徳島県では、県庁の職員と青年会議所のメンバーが主導してeスポーツイベントを開催し、人通りの減った商店街の賑わいづくりに取り組んでいる。
県などが年2回主催するエンタメイベント「マチ★アソビ」において、徳島新聞とともに18年からeスポーツのプログラムを組み込んだ。
以降「マチ★アソビ」内のeスポーツイベントには毎回1000人が来場している。
メイン会場でゲーマーたちがプレイし、それらを通行人が画面で見られるようにしただけでなく、空き店舗などのスペースを活用し、企業や大学、高校がブースを出し、PCゲームやレトロゲームなどを設置。
誰でも気軽にプレイできる環境を整えた。
付近の商店街を含めた休日の通行人口は30年前から減少、18年には約1500人とピーク時から9割以上減少したが、このイベントでは約5000人が来場している。
また、商業施設での空き区画が増えていく中で新たな活用方法が模索され、商業施設でのeスポーツの大会や施設の開設も検討されている。
2019年11月に富山市の大型商業施設「ファボーレ富山」でリニューアルオープンの記念イベントとして行われたeスポーツ大会では、220インチの大型ビジョンに映し出されている2人のプレイヤーの対戦風景に会場全体がどよめき、買い物客も思わず足を止め見入っていた。
商業施設のパブリックスペースを上手く活用し、1,000人弱程度のeスポーツセンターとeスポーツスクールを整備し、ゲームセンターの後継施設的な位置づけではなく、次世代の多世代交流・文化施設として地域貢献機能が認められるようなコンセプトを元に商業施設開発などの集客核として可能性が見えてくる。
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